クルーグマン教授への反論

1999年6月8日

私には毎年２５兆円以上の消費を増加させ、かつインフレを招来せず、
かつ新しい財源を必要とせず財政負担とならない画期的な経済政策の用意があります。
心の持ち方で繁栄をもたらすというのではありません。現実に実現可能な具体的な政策です。
去年アメリカの経済学者クルーグマン教授が日本経済に対して親切に提言をしてくれました。
私はこれに対しても次のように反論可能です。

『……
　ところで、新しい経済政策がポール・クルーグマン教授により唱えられている。
インフレ目標値として「許容できる高い数字」を定め中央銀行がその実現に努力するというものである。
基本的に調整インフレ策に属するものと考えられる。
調整インフレのメリット・デメリットはおおよそ次のようなものである。
メリット
　１デフレ・スパイラルの回避
　２企業の負債の実質的な軽減
　３金融機関が抱える不良債権の目減り
　４家計の住宅ローン負担の軽減
　５税収増による財政赤字の削減
　６企業や消費者マインドの好転による投資・消費増
デメリット
　ａ物価の値上がり
　ｂ貯蓄や利子収入の目減り
　ｃ円安進展の懸念
　ｄインフレに歯止めがかからなくなる恐れ

私の経済政策と調整インフレ策のどちらかをとるとしたらどちらか。
　メリットについて考えてみる。
１、５、６について言うと、価値資本は直接的に消費を刺激し調整インフレ以上の効果がある。２について言うと、価値資本による景気回復で企業は増収となり、返済能力が増す。
３について言うと、価値資本による景気回復の結果、不良債権から良好な債権に転化するものが多くなる。
４について言うと、価値資本の贈与の結果、家計が楽になり、住宅ローンも返済しやすくなる。
新システムにはこの他にも多くの長所があるのは前述の通りである。
　デメリットについて考えてみると、新システム体制ではインフレ（ａｂｄ）と円安（ｃ）を防止しうるのも前述のとおりである。
　新システムの方が調整インフレ策よりもメリットが大きくデメリットが小さいのであるから、私の経済政策をとるべきである。
……』

教授の言うことを聞く必要がないことは明らかです。
私の経済政策を明らかにした論文の概要をその他の私の論文とともに現在、ホームページで公開中です。
どうか、下記のホームページをご覧になって私の言葉の真実をくみ取ってください。
皆さん、黄金の世紀を開くため、私に力を貸してください。